インターネット広告。
バナー広告、検索連動型広告などに代表されるWebを媒体とした広告です。
インターネット広告の現在とトレンド
平成22年2月22日、電通より発表された「2009年日本の広告費」によると、いよいよインターネット広告費が新聞広告費を上回り、テレビに次ぐ広告媒体にまで成長してきました。
モバイル広告費が牽引～インターネットがテレビに次ぐ広告媒体に～ - CNET
2009年の日本の広告費の特徴は、衛星メディア関連広告費とインターネット広告費以外は軒並み二桁の減少になっていることです
全体としては、前年比11.5％の減少となり、5兆9222億円と6兆円を割り込んでしまった日本の広告費。
その中で、インターネット広告の1つ、モバイル広告の分野では、12.9%の伸びを示しています。
インターネット広告の内訳を見てみましょう。
- 媒体費:5448億円
- 広告制作費:1621億円
そして、媒体費の内訳はと言うと以下です。
- ディスプレイ広告費:2707億円
- 検索連動広告費（PCのみ）:1710億円
- モバイル広告費:1031億円
こんな中、当然、企業内担当者としては、効果を最大限に上げたいはずです。
インターネット広告を運用するうえでの基本的な考え方
インターネット広告は基本、すべて確率論だと考えます。
「表示回数がいくらであれば、クリック回数はいくら。そして、何回のクリックだから、コンバージョン（購入、資料請求などの成約）もいくら」と数式のもとに運用していきます。
したがって、とにかっく「クリックさせること」をまずは考えるべきだと思います。
「クリック増」を実現するために3つの大きなトレンドを掲げます。
- 特定のキーワードに反応するターゲットに語りかける
- 広告では情報を遮断し答えを自サイト（ラインディングページ）に用意する
- 消費者の声を活用する
キーワードの訴求の仕方
検索連動型広告（PPC広告）における広告のタイトルとディスクリプションについて考えます。
商材、ターゲットにもよりますが、大きく3つのパターンに分けることができます。
- 価格訴求型:具体的な価格を数字で訴求します。「パソコンが5万4800円」
- 威光訴求型:ブランドを全面に出します。「Sonyパソコン公式直販サイト」
- 逃避・問題解決訴求型:問題を解決できる場所であることを訴求します。「パソコンでお困りなら」
このようにパターン分けをした上で、競合他社のKWを眺めると、ヒントが得られると思います。
